介護職から福祉用具専門相談員へ転職する方法と必要な資格

介護職から福祉用具専門相談員へ転職する方法と必要な資格|介護職 福祉用具 転職 資格・キャリアアップ
介護士キャリアナビ|資格・キャリアアップ

「現場の仕事がきつくなってきた」「でも介護の知識を活かして働き続けたい」——そんな気持ち、すごくわかります。

実は、介護職から福祉用具専門相談員への転職は、現場経験がある人ほど有利なんです。
体を使う介護から、提案・相談中心の仕事にシフトできる選択肢として、今注目されています。

福祉用具専門相談員ってどんな仕事?

福祉用具専門相談員は、車いすやベッド、歩行器など、介護保険で貸し出す福祉用具を利用者に提案・選定する専門職です。
ケアマネジャーや利用者・家族と連携しながら、その人の状態や住環境に合った用具を選びます。

外回りが中心なので、施設勤務のような夜勤はありません。
「体はきついけど、人の役に立つ仕事は続けたい」という人には、ぴったりのポジションです。

💬 体験者の声

「特養で7年働いたあとに転職しました。腰を痛めていたので夜勤が続けられなくて。でも福祉用具の仕事は、現場で培った知識がそのまま武器になる。利用者さんの気持ちがわかるぶん、ケアマネさんにも信頼してもらいやすいと感じています。」

— 30代・男性 / 元介護福祉士 → 福祉用具専門相談員

転職に必要な資格は?取得の流れを解説

福祉用具専門相談員になるには、都道府県が指定する「福祉用具専門相談員指定講習」を修了する必要があります。
カリキュラムは合計50時間で、通学またはオンライン受講が選べる機関も増えています。

費用は概ね3〜6万円程度。
講習の最後に修了試験がありますが、難易度は高くなく、しっかり受講していれば合格できます。

なお、介護福祉士・社会福祉士・看護師などの資格保持者は、この講習が免除されます。
すでに介護福祉士を持っている方は、資格なしで転職活動を始められるのが大きなメリットです。

  • ✅ 福祉用具専門相談員指定講習(50時間)を修了する
  • ✅ 介護福祉士・看護師などの資格保持者は講習免除
  • ✅ 費用は3〜6万円が目安(機関によって異なる)
  • ✅ 修了試験は筆記形式・難易度は高くない
  • ✅ 転職先は福祉用具貸与事業所・専門店が中心

介護現場の経験は”強み”になる

福祉用具の仕事で意外と差がつくのが、「現場を知っているかどうか」です。
実際の介助場面を知っている人は、用具の選定理由を具体的に説明できるし、利用者の不安にも寄り添えます。

未経験から福祉用具に入った人が「なんとなく提案している」感じになりがちなのに対し、介護職出身者は「なぜこの用具が必要か」を体感で理解しています。
ケアマネや家族からの信頼を得るスピードが、明らかに違います。

💬 体験者の声

「最初は営業職なんて自分には向いてないと思っていました。でも、利用者さんの自宅に行って環境を見て、一緒に考える仕事は、むしろ介護の延長線上にある感覚。転職してよかったと心から思っています。」

— 40代・女性 / 元ホームヘルパー → 福祉用具専門相談員 3年目

転職活動のポイントと注意点

求人を探すとき、まず確認してほしいのは担当件数と営業エリアの広さです。
1人で抱える件数が多すぎると、移動だけで1日が終わることもあります。

面接では「なぜ現場を離れたいのか」を正直に話しつつ、「介護経験を活かしたい」という前向きな動機をセットで伝えると好印象です。
体力的な理由は隠さず、ポジティブに言い換えましょう。

転職エージェントを使うと、非公開求人や事業所の内情まで教えてもらえるケースが多く、初めての転職でも動きやすくなります。
介護専門のエージェントに相談するのが、遠回りしない近道です。

介護職からの転職に強い専門エージェントに、まず相談してみませんか?
非公開求人の紹介や面接対策まで、無料でサポートしてもらえます。

無料で転職相談してみる →

※ 無料で利用できます

よくある質問

介護職経験が浅くても福祉用具専門相談員になれますか?
なれます。指定講習を修了していれば、介護経験の年数は問われません。ただし、利用者の状態に合った提案力は現場経験がある方が身につきやすいため、1〜2年でも介護の実務を経てからの転職は強みになります。
福祉用具専門相談員の給与は介護職より上がりますか?
事業所によりますが、夜勤手当がなくなるぶん月給ベースでは下がるケースもあります。一方、インセンティブ制度がある職場では成果次第で介護職時代より高収入になることもあります。求人票の給与体系はしっかり確認しましょう。
講習は働きながらでも取得できますか?
はい、可能です。週末開催や夜間対応のコースを設けているスクールもあります。オンライン受講に対応している機関も増えており、在職中に取得して転職するケースは珍しくありません。

コメント

タイトルとURLをコピーしました